オファーレターの内容をオファー面談で確認しよう
こんにちは、外資元人事の豊（ゆたか）です。
複数回の面接、リファレンスチェック、バックグラウンドチェックまでの長い選考を終了し、企業が正式に採用したいという意思を示すのがオファーレター（内定通知書）です。外資系企業では初回の面接からオファーレターまで平均で２ヶ月前後はかかります。最終的な承認を海外の本社から取る必要がある企業の場合はプロセス全体にかかる時間が長くなる傾向があります。
厳しい選考をくぐり抜けてオファーレターを貰うと嬉しさのあまり気が緩みがちですが、レターに記載されている内容をしっかりと確認して、疑問点を全てクリアにする事が入社後に後悔しない為に大事です。
オファー面談を設定し採用担当者（リクルーター）から直接オファーの内容を説明してもらえる企業と、メールでオファーレターが送られてきて内容を確認して下さいという企業と２通りあります。メールで送られてくる場合でも疑問点があれば電話もしくは直接説明をしてもらえる面談の場を作ってくれるので、不安な点があれば遠慮なく採用担当者にお願いをしましょう。
オファーレターで確認すべき内容5つ
オファーレターには詳細な採用条件が記載されています。しっかりと注意して確認すべき点が5つあります。
1.給与（年俸）
外資系企業のオファーレターには総額の年俸と基本給（Base Salary)、インセンティブ(Incentive Bonus）がそれぞれ記載されています。採用される職種によって年俸の総額におけるBaseとIncentiveの割合は異なります。営業職の場合はOTE（On Target Earning)といって売上目標を100%達成した時に支払われる総額が提示され、Base SalaryとIncentiveの割合は50:50〜80:20まで様々です。
売上に直接絡まないバックオフィス系のポジションではもう少し固定的な給与設定になっていて、Base Salaryの割合が90%で会社の業績に連動するボーナス（賞与）が10%前後の事が一般的です。
いずれのケースでも自分の年俸総額、基本給とボーナス・インセンティブの割合、支給時期、総額が何分割で支給されるかを確認しましょう。
2.インセンティブ（ボーナス）の支給基準
企業ごとポジションごとに大きく違うのが個人の成績や企業の業績に左右されるインセンティブとボーナス（賞与）の支給基準です。特に個人の業績と連動しているインセンティブは目標の何％達成で支給されるかという基準の確認が必須です。営業職では新規の顧客獲得と既存顧客からの受注では評価が異なる事も多いため、自分がアサインされる業界や製品によっては入社後のインセンティブの支給に大きな影響がある為、入社前に可能な限り詳しく確認しましょう。
3.試用期間の長さ
外資系企業の試用期間は飾りであるのではなく文字通りの試用期間です。試用期間中のパフォーマンスと勤務態度が本採用されるか否かの判断材料となります。
通常は３ヶ月〜６ヶ月の場合が多く、この期間内に自分が即戦力に値すると証明する必要があるため、入社後しばらくはプレッシャーがかかる日々です。３ヶ月か６ヶ月かにより成果の出し方、貢献の仕方も変わってくるので入社前にしっかりと準備をする為にも大事な確認事項です。
4.入社取り消しの可能性
オファーレターを受領後に入社が取り消しになる場合はどの様な場合かを確認しましょう。企業側は会社業績が著しく傾いた時や、入社予定日が大きく遅れそうな時を想定しています。採用される候補者に関係があるのは入社予定日の方です。
いち早く入社をしてもらう事を前提にしている中途採用では企業と候補者で一度合意した入社予定日が大きく後ろ倒しになる事を企業は好みません。特に数ヶ月単位で遅れる場合はオファーレターを取り下げる事も十分あり得ますので、注意が必要です。
入社日の調整に時間がかかりそうな場合は予め採用担当者に伝え状況を都度共有する様にしましょう。
5.休日、休暇、労働時間
有給休暇の日数、病欠休暇の有無、産休や育児休暇制度、勤務時間等です。労働条件は入社後に長く働く事ができるかにも関わってくるので事前に質問事項を作り気になる点はクリアにしておきましょう。最近は社会全体で長時間労働の是正や働き方改革の動きもあり、有給休暇の取得率や残業時間、フレックスタイム制や裁量労働制は適正に運用されているかを人事部門も気にかけています。
はっきりとした答えが聞けない企業の場合は入社後に労働条件で苦労する事も考えられますので、オファーにサインするか否かの一つの判断材料にもなると思います。
6.その他に確認すること
RSU（Restricted Stock Unit)で株を支給されるオファーの場合は年ごとにもらえる株式の割合を確認しましょう。（4年で100%という企業が多いです）
また外資系企業は技術情報や会社の経営情報の保護に非常に熱心な為、入社時に秘密保持契約（NDA)にサインを求められます。しっかりと理解しないでサインをしてしまい後々に悪気がなく取った行動が秘密保持に違反する事にならない様に会社が定める秘密保持の基準を確かめましょう。
以上、オファーが外資系企業から出た時に確認する事、転職で後悔しない為にでした。
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